科目名 | |||
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西洋法制史 | |||
科目設置 | 法学部専門教育科目 | 授業形態 | テキスト科目 |
科目種別・類 | 甲類・乙類 | 単位 | 4 |
キャンパス | - | 共通開講学部 | - |
設置年度 | 2024 | 授業コード | T0EC100601 |
わが国は、いわゆる「大陸(=ヨーロッパ)法系」に分類され、明治期のヨーロッパ近代法典(フランス法・ドイツ法)の継受に、その契機を求めることができる。
したがって本講では、わが国の母法たる「ヨーロッパ法」の歴史的形成過程とその特徴の把握を目的とし、古代ローマから20世紀までの通史をテキストに従って概観する。
勝田有恒/森征一/山内進 編著『概説 西洋法制史』ミネルヴァ書房、2004年
何よりも歴史の流れを把握することが重要であるから、テキストの章立てに従って最低3回は通読すること。興味に任せ、かいつまんで読んでも学習効果は皆無である。
通読の際は、難解な用語や史実に出くわす度にメモを取り、テキストで紹介されている参考文献にあたって確認につとめること。その後、個別の論点について各自の興味関心に従って学習を進めると良い。
基礎法たる法制史を学ぶにあたっては、実定法の理解が不可欠である。少なくとも、六法科目をひと通り履修していることが前提条件となるので、初学者の履修は歓迎しない。
また、西洋史の基礎知識がないとテキストの内容理解が非常に困難なので注意すること。高校の世界史B程度の学力は、各自必要に応じて確保してほしい。加えて、科目の性質上原語が頻出するので、英語・ドイツ語・フランス語・イタリア語のうち2か国語以上の学習経験を有するのが望ましい(レポート課題として、外国語文献の読解が要求される場合がある)。
科目試験による。
上述のように、テキストの通読が必須であり、その後初めてレポート課題取り組みへの途が開けることとなる。最初から課題の内容のみに注目してテキストの必要箇所を限定して学習を進めるのは無意味であり、「百害あって一利なし」と言わざるを得ない。
こうした「レポートありき」の典型として、テキストや参照文献の丸写し・切り貼りが散見されるが、通信教育の本意を逸脱しており評価に値しない。レポートにおける参照文献の取り扱いについては、もれなく書名・著者・刊行年・出版社名をレポートの最後に明記することが求められる。また、参照文献の提示のないレポートは論外である。